プールの2025年度を確認します。
下記のリンク先の記事。たしかこのときは米国のスポーツ関連の小売りをいろいろ物色していてこの記事にたどり着いた記憶があります。
https://www.nasdaq.com/articles/4-stocks-to-gain-from-the-leisure-recreation-products-industry
2022年2月。その後、若干の追加・放出あり。
【誰にどのような価値を提供しているか】
プール施工・メンテ業者への、ワンストップ・サービスによる利便性。POOLへのサプライヤー業者数は2,200社もあり、製品数は20万以上。POOLがなければ、施工・メンテ業者はプールにたどり着くまで、なかなか面倒くさい業務をせざるを得ない破目になる。
【参入障壁】
扱っている製品が特殊なので、例えばThe Home Depot, Inc(HD)等のようなホームセンター大手、あるいは一般的なハードウェア製品を扱う小売業者が、正面切って参入してくる可能性は低い。
その特殊なマーケットで既に456(昨年から14増加)の販売センターを持っていて、市場シェアが40%(この数値は既述の第143回卒業生サロンの情報で、少し古い)とのことなので、いまさら新規企業にひっくり返される隙は、ほぼ無いと考える。
また特殊な製品を扱うには特殊な物流手段・方法が必要なため、アマゾン等のEコマースから被るインパクトも少ない。
【長期潮流】
住宅にプールを設置するの人口は増えている。
米国でプールが設置される家は、カリフォルニア州やアリゾナ州、それからフロリダ州といった温暖な地域に多く、仕事を引退した人々がよく移住してくる場所でもある。米国での60歳以上の人口は、2016年で約1億1,250万人なのが、2050年には概ね40%増の1億5,670万人になると推定されてる。
【短期の天候】☔
金利の高止まりと粘着質なインフレによる住宅需要の停滞に引きずり込まれる形で、新規設置やリモデルの需要が頭打ち。
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POOLが産み出す企業価値を見てみます。(以下経営効率や一株当たりのFCFの数値は私の計算なので、あくまで参考値)
営業活動によるキャッシュフローが、ビジネスがスローなのと、インフレに備えて在庫を増やしたのと、繰越税金の支払いのタイミングで24年度が嵩上げされていた反動があり、25年度は落ち込んでいます。孫p結果一株当たりのフリーキャッシュフローも低くなっています。
POOLに関するその他の記事はこちら。
Appendix





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