来るべき(すでに到来済み?)日本での少子高齢・多死社会を見据え、一見ネガティブに見えるその潮流を逆手にとって資産を築くことを目論んで設定された『いざ・波』ファンド。
令和三年二月の結果を確認します。なお『いざ・波』の名前の由来はこちら。
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ここ最近、米国、あるいは世界的なインフレの懸念が出てきているようですね。目ざとい人は、それへの備えを考えながら投資先を選んだりしているかもしれません。個人的には、インフレに強い企業を探すとかよりも、日々人々に笑顔をもたらす企業を選ぶというスタンスの方がしっくりきます。あんまり予測とそれに基づくアクションは得意じゃない。
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東京オリンピック・パラリンピック組織委員会の会長だった森さんが辞任しましたね。
はじめに断っておきますが、ここまでこの難題・難局を取り仕切ってきた森氏の功績には、素直に敬意を表したいと思います。並大抵ではなかったことでしょう。
それを踏まえたうえで・・・あの発言はアウトです。一発退場やむなしですね。ことはジェンダーだけにとどまらず、話の分かる奴だけで物事を進めたいという姿勢が常態化しているのが、もうあかん。
話が分かる奴だけを集めたいと言えば・・・菅内閣もいけませんね、学術会議の任命拒否。私は、べつに任命拒否するのは構わないと思うのだけれど、理由はちゃんと説明しないとダメです。あるいは拒否に至ったプロセスを、誰でも知ることができる状態でないと。なにせ権力が拒否をしているんだから。フェアじゃないよ。
米国のすごいところは、例えば国のリーダーを決める過程を、全世界の人が、それが例え北朝鮮の人であっても見ようと思えば見ることできるようにしているということに尽きます。米国の大統領選のトランプ氏とバイデン氏の討論会なんて、とくに一回目は単なる痴話げんかでしたが、それでも臆面もなく生中継です。
でも、そういう透明性のある国、なるべくみんなにフェアであろうとする社会の強さは、近代においては持続性がありますね。
で・・・中国の習近平氏がどのような過程や論争を経て今の立場に立つことになったのか、中国の株価指数に投資しておられる人でご存知の方、いらっしゃいますでしょうか。
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スティーン・ピンカーは『21世紀の啓蒙』で、「人は年をとっても若いころと同じ価値観をもちつづける傾向がある」(橘明美+坂田雪子・訳 草思社)と書いていました。そうであるならば、少子高齢化が進む日本では、森氏が起こした今回の騒動のようなことは、これからも続くでしょう。
同じようなことは株式投資の世界でもときおり散見します。例えば・・・
投資信託のコツコツ積み立て投資は、女性向きといえますね
みたいなやつ。
これ、米国で言ったら、一発退場やで。こういうことを述べる人は、森氏と同じ穴のムジナだと思うのだけれど、結構若い人も平然と述べていたりして、まったくもう、アゴが外れそうになりますね。
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